●生きている間に
生きている間にもう一度日本でのオリンピックは確かに見たいですね!!
今回のＩＯＣ理事会の決定により、１６年夏季五輪の開催権を争う都市は東京、シカゴ（米国）、マドリード（スペイン）、リオデジャネイロ（ブラジル）の４都市に絞られた。この「第１次選考」を行う方式は９９年に決まり、０８年夏季五輪の開催都市を決める時から採用された。
９８〜９９年に、立候補都市がＩＯＣ委員への投票依頼を目的として、過剰な便宜供与を行うなどのスキャンダルが発覚。その後、ＩＯＣの浄化を目指した改革の一環として、一定の開催能力を持つと評価された都市だけに正式な立候補を認める方式が導入された。０８年五輪（北京に決定）では１０都市から５都市、１２年五輪（ロンドンに決定）では９都市から５都市と、１次選考段階で、ほぼ半数に絞られている。
１次選考では、都市機能の充実ぶりなどが重視されるだけに、大都市に有利な傾向がある。東京オリンピック招致委員会の河野一郎事務総長も「ふるい落とされるとは思っていない。ここまでは粛々と態勢を整えて準備する」と語って今理事会に臨んだ。これからが実質的な「招致争い」になるが、東京にとっては同じアジアのドーハが外れたことで、同じ大陸内での争いが避けられたのはメリットでもある。
立候補を正式承認された都市は今後、来年１０月のＩＯＣ総会での投票に向け、ＩＯＣ委員への便宜供与などを伴わない範囲で、世界的なＰＲ活動が許される。一方で、ＩＯＣ内に設けられる評価委員会（委員約１５人）以外の委員は立候補都市の訪問が原則禁止されているため、開催の理念や計画の内容、評価委が来年実施する現地調査の報告書による評価も、支持の行方を左右する。
存在感を積極的にアピールする一方で「なぜ、どんな五輪を開きたいか」も示さねばならない。立候補都市が負うべき課題は多い。【石井朗生】
